ケータイよりも、より柔軟に大量のデータを扱うことのできるスマートフォンは、一過性のゲームというよりも、ビジネスシーンにおいて活用を促すべきツールといえるのではないだろうか。ネットマイルとモバイルマーケティング・ジャパンは、2012年2月2日、「仕事におけるスマートフォン利用」調査の結果を発表した。
この調査は、ネットマイル会員のうち「スマートフォンユーザーのみ」を抽出した「スマホパネル」会員を対象に、2011年12月28日から2012年1月3日までの期間行われたもので、有効回答数は、560サンプルとなっている。
調査結果によると、「会社から携帯電話/スマートフォンを支給されているか」の問いには、「フィーチャーフォン(20.2%)」、「スマートフォン (10.5%)」、「PHSなど他の通信機器類(5.5%)」との結果となった。「スマートフォン」支給先としては、「会社役員」が約25%と他の職種よりも比較的高く、「個人事業主・フリーランス」が約14%で続いている。
ポケットベルの時代からモバイル機器の会社支給といえば、「営業職」が思い浮かぶが、この調査では、「フィーチャーフォン」が約4割に比べ、「スマートフォン」が1割強と、まだまだ移行がすすんでいない現状が見受けられる。
その原因としては、営業先からの「通話」が重視されているビジネススタイルが、調査報告書の中でも指定がなされているが、営業でのプレゼンテーションも求められる時代には、「相手に見せられる」スマートフォンは、営業職こそが使いこなすべきであり、会社役員が利用しがちな「情報収集」は、他の機器を優先するべきではないだろうか。
次に、スマートフォンを所持しているビジネスマンに、「仕事で活用しているスマホアプリの有無」を聞いたところ、 全体で30%弱が「ある」との回答結果となり、特に、Androidのスケジュールアプリ『ジョルテ』や、高性能メモアプリ『Evernote』などが、 仕事だけではなくプライベートとしても活用できる人気アプリとして挙がった。
“ビジネス手帳”感覚での利用が目立っているようだが、このようなサービスは、クラウド環境が背景にあり、決してスマートフォンでなければ利用できないものではない。使いこなすまでの道のりは、遠いのかもしれない。例えば、常時接続がスマホ利用の基本であるならば、機器の充電切れを感知し、ネットを通して充電できるようなネイティブアプリでもあれば人気が出そうなものだが。
また、「ビジネスに有用なアプリ1つに幾らまでお金を払っても良いか」の問いには、全体の45.2%が「0円」と回答している一方で、「500円以上払ってもいい」の回答も、「会社役員(代表者含む)/管理職(16.0%)」や、「個人事業主/フリーランス(15.9%)」に多くみられた。利用する方の要望が通りやすい職種ならではというところか。
調査結果からは、スマートフォンの特性を活用するような使われ方は、ビジネスシーンにおいて、 まだまだ浸透していない現実が垣間見られる。別の調査では、スマホで撮った写真の整理ができないといった意見も多い。
ビジネス現場においても、メモとして蓄積したデータを“自分で”整理できるかは心もとなくなってくるが、クラウドサービスと切り離せないスマートフォンの使用には、扱うデータの「仕分け」から始めてみることも一つの手かもしれない。
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